こんにちは、MeGです！
ご存知の方も多いと思いますが、今、金以上に銀価格がものすごい急騰をみせてますね。
そう、2026年に入り金融市場で最も熱い視線を浴びているのは「銀（シルバー）」かもしれません。
かつて「貧者の金」とも呼ばれた銀は、今や世界経済と地政学戦略の中心に位置する「戦略的資源」へと生まれ変わろうとしています。
今回は、銀市場で今まさに何が起きているのか、そして投資家としてどうやってこの波に乗ればいいのかを、初心者の方にもわかりやすくお伝えします。
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銀市場で今、何が起きているのか
今、銀市場では歴史的な大転換が起きています。
2026年1月、銀価格はスポットベースで史上初めて1オンスあたり93ドルを突破。
2025年初めと比べると、上昇率はなんと約190%。金の上昇率を大きく上回る勢いです。
なぜ、こんなにも銀が買われているの?
その背景には、これまでの常識をひっくり返す「需給のひっ迫」と「市場の構造変化」があります。
深刻な需給ひっ迫と産業需要の変遷
銀の価格を押し上げている一番の理由は、“構造的な供給不足”です。
世界の銀の鉱山生産量は2015年以降ずっと停滞しているのに、需要はどんどん増えている。
特に、今のハイテク産業では銀は代わりがきかない重要な存在として位置づけられています。
太陽光パネル（特に高効率な単結晶型）の電極には、たくさんの銀が使われています。次世代技術：
電気自動車（EV）、AIチップ、データセンターといった、これからのデジタル社会を支える分野で、銀の持つ最高の導電性が欠かせなくなっています。 もはや銀は単なる宝飾品ではなく、「未来を支える重要金属」として見直されているんですね。
異常事態に揺れるＣＭＥ（シカゴ商品取引所）
この現物不足は、取引の現場であるＣＭＥ（シカゴ商品取引所）などにも大きな影響を与えています。
今、ロンドン市場のひっ迫やＣＭＥ先物での極端な「バックワーデーション（現物価格が先物価格を上回る逆転現象）」が起きていて、これは2026年後半まで解決しないかもしれないほどの深刻な現物不足を示しています。
さらに、面白い現象が。
普通なら現物が不足すると在庫は減るはずなのに、ＣＭＥの承認保管庫には過去最高レベルの在庫が流れ込んでいます。
これは、米国の貿易政策（通商拡大法232条に基づく関税リスク）をめぐる不確実性から、関税がかかる前に現物を米国内に置いておこうという動きがあるため、と言われています。
こうした政策的な事情が、地域ごとの需給バランスをさらに歪めているという訳です。
市場の過熱ぶりを受けて、取引所が証拠金率を引き上げる（マージン引き締め）といった対応を取ることもあり（←実際すでに起きている模様）、
それが急な価格調整を引き起こすリスクにもなっています。
投資家としてどう立ち回るべきか
銀には大きな可能性がありますが、これから投資するには一定の「覚悟」が必要かもしれません。
私たち投資家としてどう立ち回れば良いのか、意識すべきポイントをまとめました。
ボラティリティ（価格変動）を味方につける
銀は金に比べて市場規模が小さいので、価格の動きがとても激しい（ボラティリティが高い）のが特徴です。
1日で数パーセント急落することも珍しくありません。
だからこそ、「一度に大金を投じない」のが鉄則です。
・価格の波をある程度受け入れられる余裕資金で運用すること
これらがとても大切になってきます。
長期的な「価格再評価」に注目する
今の銀の上昇は、単なる一時的なブーム（バブル）ではなく、「戦略的資源としての価格再評価（リプライシング）」だという見方が強まっています。
以前は金価格との比率（金銀比価）が「金1に対して銀80〜100」くらいでしたが、今はその比率が50を割り込むなど、銀の価値が見直されているのです。
2026年の銀価格予想では、100ドル到達も現実的な目標として話題になっています。
リスクシナリオを忘れない
強気の材料が多い一方で、次のようなリスクには気をつけましょう。
産業需要の減速： 太陽光発電などの導入コストが銀価格の高騰で上がりすぎると、逆に需要が鈍くなる可能性があります。
強制売り： 取引所の規制強化で強制的な清算が起きると、一時的に価格が急落します。
新NISAでも買える？シルバーへの具体的な投資方法
銀に投資する方法はいくつかあります。
ご自身の投資スタイルや、新NISA（成長投資枠）を使うかどうかに合わせて選んでみてください。
① 現物投資（地金・コイン）
物理的な「モノ」として銀を持つ方法です。
- メリット： 手元にあるという安心感があって、システムトラブルや金融危機の影響を受けにくいです。
- デメリット： 保管場所が必要で、盗難のリスクもあります。また、売買価格の差（スプレッド）が大きいので、少額投資にはあまり向いていません。
② ＥＴＦ（上場投資信託）
株式のように証券口座で気軽に売買できる方法。日本の個人投資家には次の3つの銘柄が代表的です。
【1542】純銀上場信託（現物国内保管型）
日本円で買えて、新NISAの成長投資枠も使えます。
国内の保管庫に裏付けとなる銀があるので、初心者にとって一番扱いやすい「国内銀ETFの基本形」。
【1673】WisdomTree 銀上場投資信託
円建てですが、銀の現物は海外（HSBC銀行など）で保管されます。
日本のカントリーリスクを避けたい投資家に向いていますが、新NISAの対象外となっています。
【SLV】iシェアーズ・シルバー・トラスト
世界最大の銀ETFです。
米ドル建てなので、銀価格の上昇だけでなく「円安」の恩恵も受けられます。
新NISA成長投資枠で買えます。
③ 先物取引・CFD（差金決済取引）
レバレッジ（てこの原理）をかけて、少ない資金で大きな取引をする方法です。
- 注意点： 利益も大きいですが、損失も一気に膨らむ高いリスクがあります。証拠金の管理がとても難しいので、初心者にはおすすめしません。あくまで市場のトレンドをつかむための上級者向けツールと考えてください。
ちなみに私はリスクを踏まえた上でCFDで銀先物を少額買っています。金と違い不透明感も大きいと感じているので新NISAでは買わず、あくまで短～中期のスイングトレードを。
銀価格の将来予測：100ドルの大台突破は現実的？
投資家の間で今、一番の関心事になっているのは
という点だと思います。
2026年1月には一時93ドルを突破しており、100ドルという大台はもはや夢物語ではなく、「現実的な目標値」として語られています。
専門家による「2026年の3つのシナリオ」
今後の動きについて、市場では主に3つのシナリオが考えられています。
1. 強気シナリオ（95ドル〜110ドル）
FRBが急速に利下げを進めたり米ドル安が進んだりして、地政学的な緊張も続く場合です。
深刻な供給不足が価格を押し上げ、100ドルを突破してさらに上がる可能性も。
2. ベース（標準）シナリオ（70ドル〜95ドル）
需給の赤字が続いて、産業用の需要も安定しているケースです。
急騰後の調整を挟みながら、高値圏での動きが続くと見られています。
3. 弱気シナリオ（55ドル〜75ドル）
思ったほど減産が進まなかったり、米ドル高になったりした場合です。
投資需要が落ち着いて、価格が調整局面に入る可能性があります。
100ドル到達のための「チェックリスト」
銀が「100ドルの約束の地」にたどり着くには、いくつかの条件が重なる必要があります。次の要素が同時に満たされるかがポイントです。
- FRBの利下げ： 金利が下がって、貴金属全体の魅力が高まること。
- リスクプレミアムの持続： 世界情勢の不安定さが、安全資産としての銀の需要を支え続けること。
- 現物市場のタイト化： 供給不足が解消されず、在庫が限られた状態が続くこと。
- 継続的な買い： 一時的な急騰で終わらず、勢いを保ったまま節目の価格を突破すること。
慎重な見方も～HSBCによる予測～
一方で、慎重な見方もあります。
英金融大手のHSBCは、2026年の銀価格予想を大きく引き上げたものの、年間の平均価格は68.25ドル、年末時点では62ドル程度になると予測。
HSBCのアナリストは、短期的な現物不足による「急騰」の可能性は認めつつも、価格が高くなりすぎると産業用需要が抑えられたり、リサイクルによる供給が増えたりして、年後半には価格が落ち着く可能性があると指摘しているんです。
投資家へのアドバイス：一直線の右肩上がりではない
2026年の銀市場は、歴史的な高値を更新する可能性がある一方で、“とても激しい値動き（ボラティリティ）”が予想されます。
たとえ100ドルに届いたとしても、そこから利益確定の売りや取引所による規制強化（証拠金引き上げ）で、一気に価格が反転するリスクも常にある、ということ。
なので、価格予想の「数字」だけにこだわるのではなく、「なぜ価格が動いているのか」という背景（需給や金融政策）を冷静に見極める姿勢が、実際の投資判断では大切になってきます。
まとめ
2026年の銀市場は、金融緩和への期待、地政学的リスク、そして何より「脱炭素とデジタル化に欠かせない素材」としての実需に支えられています。
一時的な価格の上がり下がりに振り回されることなく、銀が持つ新しい役割を理解した上で、ポートフォリオの一部に分散投資先として加えることを考えてみてはいかがでしょうか。
投資を検討されている方は、まずは国内ETFなどの少額取引からスタートして、自分なりの「銀との付き合い方」を見つけていくのが、堅実な一歩になると思います。
今回は以上となります。
最後までお読みいただき、ありがとうございました！
MeG
※この記事は情報提供のみを目的としており、特定の投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
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