こんにちは、MeGです！
新NISAが始まってから、もうすっかり？「投資」が私たちの生活の一部になりましたよね。
SNSでもNISAや資産形成に関する発信が増えてきて、なんだかうれしい気持ちに。
いろんな人のSNSを見ていると、
「とりあえず米国株のインデックスを買っておけば安心」
「過去10年、ずっと右肩上がりだったんだから、これからもそうなる」
みたいな発信をしている方がやはり多いですよね。
正直、ついこの前までは私もその一人でした。
でも、最近米国の巨大銀行である「バンク・オブ・アメリカ（BofA）」出したレポートを読んで、少し背筋が伸びる思いがしたんです。
そこには、
「過去10年の常識は、これからの10年では通用しないかもしれない」
という、かなり衝撃的な予測が書かれていました。
今日は、ちょっと難解な金融レポートの内容を、私たち主婦のお財布事情に引き寄せて、
「じゃあ結局、私たちはどうすればいいの？」という点に絞ってわかりやすく解説します。
2030年、そしてその先の老後資金を守るためのヒントになれば嬉しいです。
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1. 「バーゲンセールの時代」は終わった？
まず、レポートの中で一番ドキッとしたのが、「レジーム・チェンジ（時代の体制転換）」という言葉です。
簡単に言うと、「2010年代と2020年代（後半）以降は、全く別のルールのゲームになる」ということ。
2010年代：ぬるま湯の幸せな時代
私たちがここ数年見てきた「投資ブーム」の背景には、実はこんな特殊な環境がありました。
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物価が上がらない（デフレ・低インフレ）
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金利が超低い（お金が借りやすい）
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世界中が仲良し（グローバル化で安くモノが作れる）
この環境下では、「米国のハイテク企業（GoogleやAmazonなど）」が最強でした。
金利が低いから成長のためにお金を借り放題だし、物価も安定していたから株価はぐんぐん上がりました。
私たちが「S&P500最強！」と思っていたのは、この“ぬるま湯環境”があったからなんですよね。
2020年代〜2030年代：インフレと分断の時代
ところが、BofAは「そのパーティーは終わった」と言います。
ではこれからの10年はどんな世界になると予想しているのか、というと…
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物価高が当たり前になる（インフレ定着）
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金利が高いまま下がらない
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世界がケンカばかり（戦争・対立・ブロック経済）
スーパーに行くと、食料品も電気代もずっと高いままですよね？
レポートによると、これは一時的なものではなく、
「労働力不足」や「脱炭素（環境対策へのコスト）」
「戦争や対立によるサプライチェーンの分断」
によって、
今後10年は「インフレ率5%の世界」が基本になるかもしれない、と言うのです。
さすがにこの予想は衝撃…！
もしこれが本当なら、「金利が下がればまた株が上がる」という期待は裏切られることになります。
特に、低金利の恩恵を受けてきた「米国ハイテク株一本足打法」は、これまでほどのリターンを生まないどころか、リスクが高まると警告されています。（ホンマかいな）
2. これからの合言葉は「BIG」！
「えっ、じゃあ米国株は全部売ったほうがいいの？」
と焦ってしまいますが、もちろん極端な行動はNGです。
ただ、BofAのストラテジスト（戦略家）であるマイケル・ハートネット氏は、これからのポートフォリオ（資産の組み合わせ）について、あるキーワードを提唱しています。
それが、「BIG」です。
これまでの主役だった「Tech（ハイテク株）」ではなく、これからはこの「BIG」を持つ者が勝つ、というのです。
では、その「BIG」の正体とはいったい何なのか。一つずつ見ていきましょう。
Bonds（債券）：守りの要
「債券なんて利回りが低くて面白くない」と思っていませんでしたか？
でも、金利が上がった今、債券は「確実な利息（インカム）を生む投資先」に変わりました。
株価が暴落したとき、クッションの役割を果たしてくれるのが債券です。
これまでは「株60%：債券40%」の組み合わせはもはや機能しないとバンカメ自ら提唱していました。
しかし、金利がある程度高い水準（例えば米国の金利が4〜5%）で安定するなら、
債券は「安定的にお金を増やしてくれる定期預金」のような頼もしい存在になる
という考えです。
ただ、私自身は債券を持つことには今も懐疑的。
もし予測どおりインフレ率が5％で債券の金利4～5％なら、インフレ負けする可能性がありますからね。
今後の金利動向や株価の動向を見て慎重に判断したいところです。
International（国際株式）：米国以外の世界へ
これが一番のポイントかもしれません。
私たちは「米国株（S&P500）」に集中投資しがちですが、レポートでは「米国以外の株」に注目しています。
なぜなら、米国株は今、歴史的に見ても「割高」だからです。
一方で、日本株、欧州株、そして新興国株は、米国に比べてまだ「割安」です。
また、世界が分断されるということは、「米国がダメでも、こっちの国は調子が良い」というバラつきが出るということ。
「卵を一つのカゴ（米国）に盛るな」という投資の格言が、これからの10年は特に重要になりそうです。
Gold & Commodities（金・コモディティ）：インフレ対策
最後が「ゴールド（金）」や原油などの“実物資産”。
お金（紙幣）の価値がインフレでどんどん下がっていく時代においては、
「モノそのもの」の価値
が上がります。
特に金は、どの国の通貨でもなく、戦争が起きても価値がゼロにならない“究極の安全資産”。
BofAは、ポートフォリオの一部に必ず金やコモディティを入れることを強く推奨しています。
これは、私たちの家計で言うところの“へそくり”のようなもの。
何があっても家族を守れる「実体のある資産」を持つことの重要性を説いています。
3. 私たち長期投資家ができる「3つのアクション」
さて、難しい理論はここまでにして、明日から私たちが具体的にどうすればいいのか、アクションプランを考えてみました。
① 「S&P500」だけを過信しない（分散を広げる）
今持っているS&P500をすぐに売る必要はありません。
米国は依然として強い経済を持っています。
でも、「これからの積立」については、少し視野を広げてみませんか？
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「オルカン（全世界株式）」の比率を上げる：
S&P500だけでなく、欧州や新興国も含まれる「全世界株式」の方が、レポートの言う「International」の要素を取り入れられます。 -
「高配当株」や「バリュー株」に注目する：
ハイテク株（グロース株）だけでなく、地味だけどしっかり利益を出して配当をくれる企業（銀行、エネルギー、インフラなど）を含むファンドを持っておくと、金利が高い時代でも安心感があります。
② 「金（ゴールド）」を少しだけ持ってみる
当ブログでもよく取り上げていますが、私が最近始めたのがこの金（ゴールド）投資です。
資産の全部じゃなくていい。全体の5%〜10%くらいを金（ゴールド）にしてみる。
今は投資信託でも金に投資ができるファンドや、金価格に連動するETF（上場投資信託）がNISAでも簡単に買えます。
「株が暴落したときに、金が上がって助かった！」
という保険のような役割を期待して、お守り代わりに持っておくのがおすすめです。
私自身はGLDMを1年以上前からスポット買いし始め、今年の秋ぐらいからは投資信託の「ステートストリート・ゴールド・ファンド（為替ヘッジなし）」の積立を始めました。
金比率は7～8％くらいですが、「今後はもう少し引き上げたい（10％～15％）」と考えています。
③ 「実物資産」としての自分と家族への投資
BofAのレポートには、実はこんなことも書かれています。
「Health as Wealth（健康こそが富）」
インフレで医療費も上がります。
高齢化社会では、長く健康で働き続けることこそが最強のインフレ対策に。
金融資産（株や債券）を増やすことだけに目を向けず、
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健康的な食事にお金を使う
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スキルアップして、長く働ける力をつける
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子供の教育（人的資本）に投資する
これらも立派な“実物資産投資”です。
「お金」はインフレで価値が減るかもしれませんが、「スキル」や「健康」は誰にも奪われない資産になります。
まとめ― “2030年”に向けての心構え―
最後に。
BofAのレポートが言いたいのは“悲観しろ”ということではありません。
「過去の成功体験にしがみつかず、変化に対応できた人が次の10年も笑える」ということです。
2010年代以降の株式市場は、誰でもS&P500を買っておけば儲かるイージーモードでした。
ですがこれからの10年は、少し工夫が必要な“ノーマルモード（あるいはハードモード）”になるかもしれません。
でも、私たち主婦には「生活実感」という最強の武器があります。
「最近、スーパーでこの商品の値段が上がったな」
「電気代が高いから省エネ家電が売れるかも」
といった感覚は、プロの投資家よりも鋭いことがあります。
・BIG（債券・国際株・金）への分散
・自分自身という資産の強化
この3つを意識して、2026年からの新しい波を一緒に乗りこなしていきましょう！
相場がどう動いても、ドッシリ構えていられる家計を作ること。
それが私たちのゴールです。
今回は以上となります。
最後までお読みいただき、ありがとうございました！
MeG
【参考文献・出典】
本記事は、以下のレポートおよびストラテジーを参考に執筆しました。
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発行元： Bank of America Global Research (バンク・オブ・アメリカ グローバル・リサーチ)
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主な著者： Michael Hartnett (マイケル・ハートネット) 氏 ほか
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参考レポート： “The Flow Show” シリーズ、”Thematic Investing: The World in 2030″、”Year Ahead 2026 Outlook” など
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